災害に強いマンションって？
一口に災害といっても地震だけでなく、竜巻や豪雨による土砂崩れ・河川氾濫（浸水）などもあります。これらの災害はいつ起こるかわからないため、「災害に強いマンション選び」は安心して暮らしていくために重要なことの一つといえそうです。
今回は、主に地震に強いマンションの条件と災害に備えておきたいことについてみていきましょう。
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地震に強いマンションの条件とは？
①地盤
地震に強いマンション選びには、まずそのマンションが建っている「立地」と「地盤」の確認が重要です。
地盤が強い土地は地震による地盤沈下や、建物の傾きや倒壊のリスクが少ないといわれています。そして地盤の強度は海に向かうほどに弱くなっていく、とされています。つまり、地盤が弱い埋め立て地や砂地などに建てられたマンションはどんなに優れた耐震性を持つ建物であっても液状化現象などによる被害を受けやすい傾向にあるといえます。
地盤状態が確認できるウェブサイトや、国や自治体が公表するハザードマップから、各土地の浸水予想や洪水予想、液状化予測などを知ることが可能です。 ハザードマップ等を活用し、浸水・洪水や液状化想定を確認するなど情報を収集し、土地選びの段階から注意しておくと安心です。
②構造
マンションの構造は、もともと鉄筋コンクリート造や鉄骨鉄筋コンクリート造が主であり、構造躯体そのものが地震に強いという特徴があります。一般的に、1981年改正の「新耐震基準」をクリアしている建物は、震度６強以上の揺れでも倒壊しない基準で建築されており構造的には地震に強いといえます。
中古マンションを見る際は、「旧耐震基準」「新耐震基準」のどちらが採用されているかを事前に確認しましょう。新・旧どちらか判断するには、そのマンションの建築確認申請が受理された日を見ます。新・旧の分かれ目は、1986年（昭和56年）６月１日以降であるかどうか。建築確認済証の発行日で確認できます。
近年の高層や超高層マンションでは、地震の揺れや衝撃を和らげる制震構造や、揺れを吸収する免震構造などの先進技術を導入し、耐震性をより強化した構造の物件が多くあります。該当するマンションの構造が具体的にどのような地震対策を施しているかをきちんと確かめるとよいでしょう。
構造でもう一つ注目しておきたいのが、電気や受水槽・ポンプ等のライフライン設備の場所です。これらの設備が地下や地上１階に集約されている場合は、河川の氾濫や大雨による浸水の際にライフラインがダウンしてしまう可能性があります。地下や地上付近の設備について、いざという時の対策も含めて確認しておくことが大切です。
③マンションライフの強みと弱み
マンションライフでは、住民の全員が共用部分や防災設備・備蓄用品などを利用できるという点が強みです。ですが同時に、共用設備に被害があった場合は、全住民に影響が及んでしまう点が弱みでもあります。
特に、ライフラインに係わる設備が使用できなくなった場合、例えば電気・ガスの設備や、水道・受水槽など給水排水設備の破損などが起こると復旧までに時間がかかることも。したがって、こうしたライフラインが使えなくなる事態に普段から備えておく必要があります。
眺望や開放感がメリットの高層や超高層マンションの場合、「高さ」が弱点になる場合もあります。エレベーターが停止した場合、上層階住戸では、移動や物の運搬に負担を要することになります。小さなお子さんや高齢の方がいらっしゃる場合は、充分に注意しておきたい点です。また上層階では低層階に比べて揺れが大きくなるため、背の高い家具や家財の固定などをしっかりと行う必要があります。
④管理組合の防災対策
管理組合の防災対策等の活動や、定期的なメンテナンスについてもチェックしましょう。
管理組合などにより定期的なメンテナンスが実施されているマンションは、耐震診断等で構造部分の劣化を発見・補強することが可能です。鉄筋コンクリート構造のマンションは、柱や梁などを補強することで耐震性を高められるため、築年数が経過した旧耐震基準であっても対策を施し補強することにより高い耐震性をもつマンションもあります。
また、防災マニュアルの作成・防災訓練・災害備蓄などをきちんと行っているかなど、マンションの管理組合の防災意識の高さについて確認することも重要です。 例えば、防災マニュアルの共有や定期的な防災訓練などがあると住民の防災への意識が高くなり、万一の際でも落ち着いて行動できるようになるでしょう。近年では町内会や自治会など、周辺地域の人々と共同で実施する防災活動も注目されてきています。
日常の備蓄について
マンションは建物が倒壊しない可能性が高いため、被災時には「自宅避難」する場合が多くなります。その際に重要になるのが、自分の身は自分で守るという意味での「自助」です。家族分の数日間の飲料水や食料を日頃から備蓄しておきましょう。できれば、災害発生後３日間を乗り切る人数分の備蓄（可能であれば７日分の備蓄）が必要とされています。
・飲料水(大人１人：３リットル/１日当たり）
・食料（大人１人分の目安：３食/１日当たり）
・災害用の携帯トイレ（１人分の目安：５回/１日当たり）
その他に、卓上のカセットコンロやガスボンベ、懐中電灯、充電式携帯ラジオ、電池、ビニール袋やラップ、常備薬などを備えておくとよいでしょう。その防災グッズはいざという時にすぐ出せる場所に準備しておくことも大切です。さらに家族間でいざという時の連絡方法を決めておくことも必要となります。
最後に
今回は、主に地震に強いマンションの選び方や、普段から災害に備えておきたいことをお伝えしました。地震や河川氾濫など、災害はいつどこで起こるかわからないものです。日頃からさまざまな災害を想定し、準備をしておくことが重要です。
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