ZEHが当たり前の時代がくる～これからの新築住宅はZEH一択？！

ZEHが当たり前の時代がくる～これからの新築住宅はZEH一択？！

一戸建て

2024.12.22

「ゼロエネルギー」という言葉、最近見かけるようになりました。「エネルギー」が「ゼロ」ですから、省エネのこと……？と簡単に推察できます。昨今の地球温暖化やSDGsの考え方と共に、省エネは日常生活の中で常に意識されるようになってきています。

住宅において、政府は省エネ住宅を普及させるため、省エネ基準や税制の変更を打ち出しています。これから住宅の購入を検討する上で、「省エネルギー性能」は大きなポイントとなります。今回は、「ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）」を中心に、省エネ住宅の最新事情を紹介します。

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ZEHとは？

ZEHとは、ゼロ・エネルギー・ハウスのこと。まず、外壁などの断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、省エネを実現します。その上で、太陽光発電設備などを設置し、年間の一次エネルギー消費量の収支を「ゼロ」とすることを目指した住宅です。

一次エネルギーとは、その建物で使われる設備や機器での消費エネルギーを、熱量に換算した値のこと。冷暖房だけでなく、照明や給湯なども含めた合計の値となります。その消費量を、太陽光発電設備などで創出するエネルギー量と相殺して「ゼロ」となるようにするのです。

そのメリットには、

１：断熱の強化でエアコン効率が良く、夏は涼しく、冬は暖か。部屋と廊下・洗面室の気温差が小さく、寒い時期のヒートショックの心配を軽減。

２：太陽光発電による自家発電でエネルギーを賄うので、光熱費は削減。余った電力を売電して収益を得ることも可能。

３：蓄電池を設置すれば、停電や自然災害時に電気が利用でき、電気自動車の充電にも便利。

などが挙げられます。

新築ではZEHが基準になる……？

2025年から、すべての新築住宅に省エネ基準適合が義務付けられます。省エネ基準とは、「一次エネルギー消費量が基準値以下であること」「外皮基準の表面積あたりの熱の損失が基準値以下であること」。

すでに現在でも、省エネ基準に適合しない住宅は住宅ローン控除の対象から外され、「建築物の省エネ性能表示制度」により、不動産広告の物件情報に省エネ性能が表示されるようになっています。

これをさらに前進させて、政府は「エネルギー基本計画」の住宅政策において、次の目標を立てています。

『30年度以降新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す』

『30年において新築戸建て住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指す』

以上の２つ。これらの目標から、国や自治体は、補助金制度や住宅ローン優遇を拡大して、ZEHや太陽光発電設備の普及を推進していることが伺えます。

補助金や住宅ローン優遇が受けられる

ZEHには、国の補助金制度が利用できます。

環境省「戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業」では、ZEHの新築戸建てを購入・建築する場合、一戸あたり55万円の補助金が交付されます。

さらに高性能なZEH＋の場合は、100万円。

蓄電池など、一定の設備を設置した場合にも補助金が出ます（2024年度）。

太陽光発電設備の設置に関しては、東京都が「住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業」を実施するなど、自治体による様々な助成が始まっています。

住宅ローンでも優遇されます。

金融機関・住宅金融支援機構の「【フラット35】Ｓ（ZEH）」が適用され、子育て支援や長期優良住宅といった他の金利優遇条件と併用すれば、当初５年間、最大年１%の金利引き下げ優遇が受けられます。民間の住宅ローンを借り入れる際も、金利の優遇を受けられる場合があります。

最後に

ZEHなどの省エネ性能の高い住宅なら、暮らしは快適になり、光熱費は削減され、災害対策にもつながります。これまでの住宅と比較して建築費が高くなりますが、その分、国や自治体の補助制度や住宅ローンの優遇を受けることで、費用の負担を軽減することができます。住宅の将来の資産価値も、維持されることでしょう。これからマイホームを新築したり購入したりするなら、省エネ性能を重視してみてはいかがしょうか。