地震に負けないマイホームを建てる方法、中古住宅を補強する方法

耐震性

テレビの突然の地震速報にドキッとして、ミシミシと家が軋む音にヒヤヒヤしたことはありませんか。

国は、大規模な震災のたび教訓を得て、建築基準法の耐震基準を改正してきました。現在、適用されているのは、1981年から施行されている新耐震基準。「極めてまれに起こる大地震でも倒壊を免れる」が、建物を建てる際の前提になっているので、1995年の阪神・淡路大震災でも新耐震の基準を満たした建物の損傷は少なかったとされています。

地震大国「日本」において、耐震性を高める技術は、日進月歩の進化を遂げています。超高層ビルには最先端のテクノロジーが採用され、一戸建て住宅においても技術革新が進み、ハウスメーカー各社は独自の技術や素材の開発にしのぎを削っています。中古住宅の耐震補強の選択肢も増えています。

これから家を新築する人や、中古住宅の購入やリフォームを考えている人は、どのような地震対策を検討すれば良いのでしょうか。今回は、「一戸建て住宅の耐震性を高める具体的な方法」について考えます。

 

建物を強くする「耐震」、揺れを吸収する「制震」、揺れを伝えにくくする「免震」

耐震補強

地震に備える構造は主に3つ。最も一般的な「耐震構造」、それから「制震構造」、「免震構造」があります。それぞれについての詳細は、次の通りです。

① 耐震構造

建物自体を強くして、地震に耐える構造です。筋交いや耐力壁などで強度を高め、倒壊を防ぐ、という考え方のため、建物が揺れないわけではありません。そのため、揺れによって家具が倒れたり、壁にヒビが入ったりするなど、建物がダメージを受ける可能性があります。新築住宅の場合は、費用は本体価格に含まれています。

② 制震構造

建物内部に制振装置「ダンパー」を組み込み、地震の揺れを吸収します。耐震構造に比べて、建物自体の揺れが抑制できるので、家具の転倒を防ぎ、建物へのダメージも軽減できます。新築時に追加料金(50万円程度~)を払うことで、取り入れることができる場合もあります。

③ 免震構造

基礎と建物の間にゴムなどでできた免震装置を設置し、地震の揺れを建物に伝えにくくします。建物の揺れが少なく、建物の損傷や家具の転倒を防ぐことができます。ただし、その工事費用は200万円程度~と高額です。

 

耐震性を高めるためには、基礎や地盤の強化も必要

耐震性

基礎工事も耐震性能に関わります。耐震性に優れているのは、ベタ基礎。家の下に鉄筋を通してコンクリートを入れ、底面全体で家を支えます。また、地盤の強弱も耐震強度に影響します。軟弱な地盤にどんなに耐震性の高い家を建てても、効果は限定されます。その場合は地盤調査のうえ、必要に応じて地盤改良工事を施します。

耐震強度は、木造や鉄骨、RC造など構造の違いにより変わります。また木造であれば、在来工法なのか、2×4工法なのかによっても、耐震強度は異なってきます。

これらを踏まえて、ハウスメーカー各社からは、基礎工事と地盤調査、構造・工法、独自技術・素材を包括した「地震に強い家」が、新築住宅で提案されています。

 

中古住宅の購入・リフォームの際は、まず耐震診断!

耐震診断

ハイスペックな「地震に強い家」でなくても、今の新築住宅なら、新耐震基準を満たしているのですから、東日本大震災レベルの地震でも倒壊する危険性は低いとと言えるでしょう。その一方で、旧耐震基準の住宅や、新耐震基準を満たしていても経年劣化の恐れがある中古住宅を購入したり、リフォームしたりする場合は、まず耐震診断を受けてみることをお勧めします。

耐震診断には、目視を中心とした「一般診断法」と、内部構造まで確認する「精密診断法」があります。一般的な木造住宅の耐震診断には、一般診断法が利用されます。住宅の外観や軒下、天井裏を目視で確認し、耐震強度の評点を計算します。多くの自治体で耐震診断を対象とした補助金制度が設けられています。

【耐震診断の主なチェック内容】(日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の場合)

1:壁の量が足りているか

2:壁の配置のバランスがとれているか

3:全体の劣化度

4:地盤が沈下していないか

5:基礎にひびが入っていないか

 

耐震補強で耐震基準レベルに(木造一戸建ての場合)

耐震補強

耐震診断で、強度が基準に満たないと判明したなら、やはり適切な耐震補強が求められます。耐震改修工事に関しても、自治体の補助金制度を利用できる場合があります。お住まいの地区の自治体ではどうなっているか、しっかり確認するとよいかもしれません。

具体的な耐震補強として、次のようなものがあります。

1:筋交い・耐力壁の追加

筋交いとは、柱と柱の間に金属や木を斜めに取り付けたもの。筋交いを追加すると、横揺れに強くなります。筋交いの追加と同時に、窓の部分を耐力壁に変更するなど、壁の面積を増やしたり耐力壁を追加したりすると、耐震性をより高めることができます。

2:柱や梁、土台の補強

木造住宅の多くは「木造軸組工法(在来工法)」で建てられています。木材の「しなり」は地震による揺れを吸収しますが、木材と木材のつなぎ目部分がゆるんだり、抜けたりすると、建物が倒壊する恐れがあります。柱と梁、柱と基礎、筋交いなどの部分を、金属の部品で固定すれば、耐震性が高まります。開口部の仕口に「制振ダンパー」を取り付ける方法もあります。

3:屋根の軽量化

地震による建物への負荷は、建物の重量に比例して増大します。柱・梁・壁に支えられた屋根が重ければ重いほど、建物の躯体にかかる負担は大きくなります。さらに、屋根が重いと建物の重心が高くなるため、地震時の建物の揺れ幅が大きくなります。そこで、屋根を瓦から、軽量の金属やスレートに変えることで、建物にかかるダメージを抑えることができます。

4:基礎の補強

既存の基礎にコンクリートを増し打ちして鉄筋を入れる方法や、強化繊維と接着力の強い樹脂のシートをコンクリート表面に固定させ、基礎を強固にする方法などがあります。

 

最後に

耐震性 日本に住んでいる以上、家の地震対策は欠かせません。とは言え、際限なく費用をかけるわけにもいきません。家を新築する場合は信頼できる業者を選び、中古住宅の購入やリフォームをするなら耐震診断のうえ過不足なく補強する、といった対策をするのが良いでしょう。
株式会社日住サービス

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